DS オートモビル DS 7

メーカー公式の主要諸元表と価格表の列（グレード × 駆動）をそのまま。価格はメーカー希望小売価格（税込）で、支払総額ではありません。「—」は公式の表に値が無いか、まだ収録できていないもの（推測で埋めていません）。

自家用の新車を今日登録し、5 年後の車検の直前まで、年 10,000 km 走った場合の税・自賠責・燃料代。税額と料率は法令・国の税額表・基準料率から機械で計算し、車両価格（メーカー希望小売価格・税込）に足しています。任意保険・駐車場・整備・タイヤ・登録費用・リサイクル料金は入っていません。環境性能割は 2026 年 3 月 31 日で廃止されたので 0 円です。

• 自動車税は年額 × 5 年で数えています（登録した年度の月割りは入れていません）。EV・FCV・PHEV は登録の翌年度だけ約 75% 軽くなります（地方税法 附則。2028 年 3 月 31 日までの登録）。
• 重量税は新車時のエコカー減税（令和 12 年度燃費基準の達成率。車両重量と WLTC 燃費から国交省の計算式で算出）と、3 年目の車検での本則税率 / 減税なしの区分です。EV・FCV・PHEV は新車時と初回の車検が免税です。型式が未収録のグレードは区分を出していません。
• 燃料代は 年 10,000 km ÷ WLTC モード燃費（PHEV は燃料で走るときの値）× 全国平均の店頭価格（2026-10-05 調査: レギュラー 170.2 円・ハイオク 181.0 円・軽油 159.6 円 / L）。EV は WLTC 電費 × 電気の目安単価 31 円 / kWh（令和4年7月22日 改定）。使用燃料（レギュラー / ハイオク）をまだ収録していないガソリン車は両方で計算した幅です。実際の燃費は走り方で変わります。
• 国の補助金は次世代自動車振興センター（NeV）の「銘柄ごとの補助金交付額」（令和8年10月6日現在・個人の自家用）を型式とグレード名で照合した額です。予算が尽きると受付が終わります。自治体の補助金は入っていません。「一覧で照合できず」は型式が未収録などで突き合わせられなかったもので、対象外という意味ではありません。
• 出典: 地方税法 第 154 条・第 448 条、附則第 12 条の 3・第 30 条（e-Gov 法令検索）・国土交通省「2026年5月1日からの自動車重量税の税額表」（新車新規登録等時・継続検査等時）・資源エネルギー庁「石油製品価格調査」給油所小売価格（全国・現金・税込）・全国家庭電気製品公正取引協議会「電力料金の目安単価」・損害保険料率算出機構「自動車損害賠償責任保険基準料率」・次世代自動車振興センター「CEV 補助金 銘柄ごとの補助金交付額」

都道府県と市区町村を選ぶと、国の CEV 補助金に自治体の補助金を足した額を出します（1 台あたりの上限・受付中の制度だけ）。選んだ地域はこのブラウザに覚えておきます。

都道府県別の一覧で、条件・受付期間・申請先を確かめられます。予算に達すると受付が終わるので、申請の前に必ず自治体のページを確かめてください。

国土交通省の燃費一覧に、この車種に結び付く型式がありません（EV・FCV は一覧の対象外。ガソリン・ハイブリッド車は型式が新しく一覧が追い付いていないことがあります）。

国土交通省に届け出られたリコール・改善対策・サービスキャンペーンのうち、この車種の型式（1 型式＋燃費一覧の型式）が対象に入っているもの。届出の内容は国交省の文のままです。自分の車が対象かは車台番号で決まるので、メーカーのリコール検索か販売店で確かめてください。国交省のデータベースへの反映には約 6 週間かかります。

出典: 国土交通省「自動車不具合情報ホットライン」リコール情報検索（2026-10-11 取得）