トヨタ RAV4

メーカー公式の主要諸元表と価格表の列（グレード × 駆動）をそのまま。価格はメーカー希望小売価格（税込）で、支払総額ではありません。「—」は公式の表に値が無いか、まだ収録できていないもの（推測で埋めていません）。

自家用の新車を今日登録し、5 年後の車検の直前まで、年 10,000 km 走った場合の税・自賠責・燃料代。税額と料率は法令・国の税額表・基準料率から機械で計算し、車両価格（メーカー希望小売価格・税込）に足しています。任意保険・駐車場・整備・タイヤ・登録費用・リサイクル料金は入っていません。環境性能割は 2026 年 3 月 31 日で廃止されたので 0 円です。

• 自動車税は年額 × 5 年で数えています（登録した年度の月割りは入れていません）。EV・FCV・PHEV は登録の翌年度だけ約 75% 軽くなります（地方税法 附則。2028 年 3 月 31 日までの登録）。
• 重量税は新車時のエコカー減税（令和 12 年度燃費基準の達成率。車両重量と WLTC 燃費から国交省の計算式で算出）と、3 年目の車検での本則税率 / 減税なしの区分です。EV・FCV・PHEV は新車時と初回の車検が免税です。型式が未収録のグレードは区分を出していません。
• 燃料代は 年 10,000 km ÷ WLTC モード燃費（PHEV は燃料で走るときの値）× 全国平均の店頭価格（2026-10-05 調査: レギュラー 170.2 円・ハイオク 181.0 円・軽油 159.6 円 / L）。EV は WLTC 電費 × 電気の目安単価 31 円 / kWh（令和4年7月22日 改定）。使用燃料（レギュラー / ハイオク）をまだ収録していないガソリン車は両方で計算した幅です。実際の燃費は走り方で変わります。
• 国の補助金は次世代自動車振興センター（NeV）の「銘柄ごとの補助金交付額」（令和8年10月6日現在・個人の自家用）を型式とグレード名で照合した額です。予算が尽きると受付が終わります。自治体の補助金は入っていません。「一覧で照合できず」は型式が未収録などで突き合わせられなかったもので、対象外という意味ではありません。
• 出典: 地方税法 第 154 条・第 448 条、附則第 12 条の 3・第 30 条（e-Gov 法令検索）・国土交通省「2026年5月1日からの自動車重量税の税額表」（新車新規登録等時・継続検査等時）・資源エネルギー庁「石油製品価格調査」給油所小売価格（全国・現金・税込）・全国家庭電気製品公正取引協議会「電力料金の目安単価」・損害保険料率算出機構「自動車損害賠償責任保険基準料率」・次世代自動車振興センター「CEV 補助金 銘柄ごとの補助金交付額」

都道府県と市区町村を選ぶと、国の CEV 補助金に自治体の補助金を足した額を出します（1 台あたりの上限・受付中の制度だけ）。選んだ地域はこのブラウザに覚えておきます。

都道府県別の一覧で、条件・受付期間・申請先を確かめられます。予算に達すると受付が終わるので、申請の前に必ず自治体のページを確かめてください。

メーカー公式の主要諸元表の列（グレード × 駆動）から。空欄は表に記載が無いもの（推測で埋めていません）。グレードで違う項目を太字にしています。

メーカー公式の主要装備一覧表から。● 標準・○ メーカーオプション・△ 販売店オプション・— 設定なし。空欄は表に記載が無いか読めなかったもの（推測で埋めていません）。違いのある装備を太字にしています。出典: 主要装備一覧表（2026-10-11 取得）

国土交通省「自動車燃費一覧」のうち、この車種の型式（公式諸元表の型式か通称名で結び付けた行）。型式 × 類別区分番号で 6 行。公表値のまま。

駆動: F ＝ 前輪駆動、R ＝ 後輪駆動、A ＝ 四輪駆動（一覧の記号）。EV・FCV・PHEV はこの一覧に含まれません。

自販連の「乗用車ブランド通称名別順位」（登録車・軽と海外ブランド車を除く）で上位 50 位に入った月の台数と順位。2022 年 1 月以降の 57 か月のうち 57 か月が上位 50 位。「—」は 50 位圏外で台数が公表されていない月です。自販連の通称名「RAV4」の台数で、同じ通称名の別ボディ（例: ヤリスとヤリス クロス）は自販連の集計で合算されています。

出典: 日本自動車販売協会連合会（自販連）「乗用車ブランド通称名別順位」

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